メディア掲載

2023年1月18日よりフジテレビ系で放映されるドラマ「スタンドUPスタート」へ制作協力しました

フジテレビ系で放映されるドラマ「スタンドUPスタート」第4話の脚本の制作協力をしました。現場の実態を示しながら、ドラマも盛り上がるように協力したつもりでおります。ぜひご覧ください。

番組紹介は→https://www.fujitv.co.jp/stand_up_start/

2023年1月14日 毎日新聞にインタビュー協力しました。

「長時間労働助長」と批判された裁量労働 対象拡大したのはなぜ
https://mainichi.jp/articles/20230111/k00/00m/020/051000c
↑後日、紙面版にも掲載される予定ということです。

2022年11月17日 東洋経済オンラインに記事が掲載されました。

ソフトバンクグループの税負担は本当に適正か持ち株会社に二重課税するのは理にかなわない
https://toyokeizai.net/articles/-/628938
*本記事は2022年11月5日発売 週間東洋経済 特別号に掲載されたものです。

 

2019年5月30日  NHK「おはよう日本」でインタビューがとりあげられましたhttps://www.nhk.or.jp/ohayou/digest/2019/05/0530.html

以下はNHKおはよう日本ホームページより引用
***以下、引用***

***引用、ここまで****

週間ダイヤモンド2018年9月22日号にインタビュー記事掲載

読売新聞にて代表の大原がコメント

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PRESIDENT Online にて「いのちを守る経営術」にて連載

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会社の幸せな売り方
自分たちの家を持つアメリカ人が、まめに日曜大工をする理由は「趣味」ではありません。企業経営にも通じる理由があるからなのです。
2013年11月4日

プロが教える金融機関との交渉術
金融機関がYESと言いやすい再建計画のつくり方、サービサー(債権管理回収業者)の本音の見抜き方。その基本を知っておきましょう。
2013年10月28日

会社破綻に群がる「要注意人物たち」
会社破綻時に現れる「要注意人物」。その中には「善意はあるがお金も知恵もない」という支援者も。彼らはあなたの貴重な時間を奪います。
2013年10月21日

「お金の軍師」の思わぬ弱点
会社をたたむ際には専門家が必要です。では、経営者はどうやってその腕前を見極めればいいのか。いくつかのコツがあります。
2013年10月14日

自分の会社を最高値で売るには
会社を誰かに高く買ってもらう。この発想が「ピンとこない」経営者は、危機に直面したときの対応が後手に回ってしまうのです。
2013年10月7日

取引先に迷惑をかけないために
手元におカネがあるうちに、親しい相手にだけは返しておきたい。あなたのその「善意」が、かえって相手に迷惑をかけることに。
2013年9月30日

自分の財産を残す方法
破産しても、生きるための財産を持つことが法的に認められています。その名も「自由財産」。対象となるものは現金だけではありません。
2013年9月23日

破産とはメソッドである
あえて考え方を改めよう。破産は「生活を守ってくれる味方」なのだと。その発想の切り替えが、経営者を、そして従業員を救うのです。
2013年9月16日

「身ぐるみ剥がされる」は誤解です
経営に行き詰まり命を絶つ。正しい知識があれば救えたかもしれないのに。「会社のたたみ方」のプロフェッショナルに学ぶ、その知識。
2013年9月9日

 

 

「訪問看護ステーション事業承継ガイドライン」をリリース ~M&A、事業譲渡、株式(法人)譲渡から事例まで~

上記ガイドラインをリリースしました
https://www.dreamnews.jp/press/0000263197/?fbclid=IwAR3EOz3LSAqQPvjVTyn-HoDNPz26ABIEID0C0sr0ONKTj2mZtlj6lXcjlrQ

ガイドライン本文はこちらから入手できます。

訪問看護ステーションという業種に特化した事業承継の実務上の留意点をまとめたガイドラインになります。本誌は、訪問看護ステーション事業承継検討委員会の委員として、本ガイドラインの作成に関与いたしました。

 

株式会社アイ・エム・エス(https://callserve.jp/)発行の2022年 7月IMS通信に記事が掲載されました。

幸せなM&A  会社をうまく売る、買う 初めから買収を前提に交渉するっていうのがナンセンスなんです。
https://ma-japan.info/case/wp-content/uploads/2022/06/IMS-02_kaihou_01-02-2.pdf

 

2021年 6月11日 連合総研(https://www.rengo-soken.or.jp/)発行の月間レポートDIO2021年6月号に記事が掲載されました。

中小・小規模M&Aにおける民間プラットフォームと中小M&A専門業者の役割と課題について
https://ma-japan.info/case/wp-content/uploads/2021/06/bb7048c83ecf8579f049610a92ec92c9.pdf

 

2021年3月8日  E-ZNで「スモールM&Aを成功させたい 知っておくべき12の事実」という連載が始まりました。

シリーズ『スモールM&Aを成功させたいあなたに』 第1回目/M&Aに関わる人の役割を知る

2020年11月4日  アフターマーケット2020年11月号で自動車整備業界のM&A特集の中で大原のコメントが紹介されました。

「M&Aはこれから増えていくが、異業種同士よりも同業種同士のM&Aが増えていく」と予測。同業者だとビジネスをよくわかっているので企業評価がシビアになる。M&Aの金額が少ないと仲介業者を入れることが難しくなるので、買い手側が実務を学んで、外部の専門家に任せることと自分で完結させることを明確化することが重要だと指摘した。

2020年7月4日  ZUU onlineでインタビュー記事がとりあげられました。
「最近のM&A業界で有望な業種は中食やマンション・ビル管理ー日本M&Aアドバイザー協会」というテーマですが、それにとどまらず、中小企業がM&Aを効果的に実践していくための視点について、わかりやすくまとめていただきました。
https://zuuonline.com/archives/217792

 

バトンズ大山社長との対談記事(2019/5/24)
会社を一生モノにする日本の経営者と、短期間でM&Aを繰り返す欧米の経営者は何が違う?
https://batonz.jp/learn/2683/?fbclid=IwAR0g6VBWYoE8vULBhUGAwb-KA2RAWfp8VBbK9IJMeheiwyTboE2Cl8xMuXo

BBT大学でのセミナー動画(2019/4,2018/12)
https://ma-japan.info/archives/18259


BIG LIFE21に掲載(2018年09月26日)
いよいよ本格的に動き出したM&A市場で、アドバイザーを育成する一般財団法人日本M&Aアドバイザー協会のミッションとは?

JMAA代表理事・会長 大原 達朗

BBT大学教員ピックアップインタビュー 大原 達朗

BBT大学 大原 達朗 財務スペシャリスト

 

WHY ENGLISH掲載

外資系企業にいながらTOEIC360点からのスタート 身に付けた英語と会計を武器に世界でビジネスを展開

 

 

節約社長でコラム執筆
https://setsuyaku.ceo/ch=tatsuakioharaartepartners/

M&A TIMES
地場に根ざす中小企業のM&A駆け込み寺 各都道府県にアドバイザー30社を設置する | アルテパートナーズ 大原 達朗代表 インタビュー後編

地場に根ざす中小企業のM&A駆け込み寺 各都道府県にアドバイザー30社を設置する | アルテパートナーズ 大原 達朗代表 インタビュー前編

ZDnetにてインタビュー掲載

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情報漏洩がもたらす経営危機を、どう回避するか?監査法人とトレンドマイクロが語る、企業の実情と取るべき対策
2011年10月31日

CNETにてインタビュー掲載

cnet

CNET JAPANに代表社員大原のインタビュー記事(後編)が掲載されました。
「なぜSMBのIT投資が進まない?監査法人/公認会計士の視点からの分析(後編)」
2013年03月18日

CNET JAPANに代表社員大原のインタビュー記事(前編)が掲載されました。
「なぜSMBのIT投資が進まない?監査法人/公認会計士の視点からの分析(前編)」
2013年03月01日

PRENSIDENT ONLINEにてインタビュー掲載

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「大前門下生に聞く[2]——BBT大学院」に掲載されました。
2013年6月3日

産経新聞に掲載
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産経新聞1面に掲載されました。こちらで実際の記事をご確認頂けます。

企業実務に寄稿
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本当に役立つ月次決算データの見方と使い方

ビジネス法務2015年11月に寄稿
会計不正に関する記事を寄稿しました。

ビジネス・ブレークスルー大学レビュー 2015年3月号に寄稿
起業と会計に関する記事を寄稿しました。

社団法人 佐久法人会の会報「ほうじん佐久」に寄稿
社団法人 佐久法人会が年4回発行している会報「ほうじん佐久」に代表社員大原の記事「事業承継を考えるにあたって」が掲載されました。詳細は下記でご覧になれます(各タイトルをクリックしてください)。
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「事業承継を考えるにあたって」第1回
2009年4月30日発行
「事業承継を考えるにあたって」第2回
2009年7月31日発行
「事業承継を考えるにあたって」第3回
2009年10月31日発行