ファイナンシャル・タイムズの記事がときどき日経にでています。
以下の記事は株価暴落がおきても経済が耐えられるという記事です。仮に株価が暴落しても、民間にダメージがあっても国にその影響がなければ耐えられるという指摘もあり、さもありなん、という部分もありますが、日銀、GPIFが株を買いまくっている日本でそう言い切れるのかは？です。

ところでそもそもなぜ暴落の危険性があるのか、ということですが、以下の日経の記事では紹介しています。

＊＊＊以下、引用＊＊＊
ノーベル経済学賞受賞のロバート・シラー教授が考案した株価の割高感を測る指標CAPEレシオで確認できる。今のCAPEレシオは、過去に1920年代後半と90年代後半にしか到達しなかった高水準に達している。
＊＊＊引用、ここまで＊＊＊

CAPEレシオとは、以下に詳しいのですが、短期的な株価変動や物価変動を考慮したPERです。
https://stock-marketdata.com/cape00top.html#toc6

チャートが上記にありますが、２５倍を超えてきています。足元では日米ともPERが２５倍前後にありますので、やや危険水域であるといってよいでしょう。これについては本誌でも触れていますので（https://ma-japan.info/archives/32114）、そちらも参考にしてください。

本誌としてはかなり割高にはなっているが、いわゆるバブル景気ほどではまだまだない、という認識ではあります。いずれにしてもPERは、時価総額を利益で回収するとすれば何年かかるのか、あるいは時価総額はその企業の何年分の利益の金額なのかを示す指標です。２５年間分の利益の価値があります、と言われたときに、はいそうですか、と納得できる企業がどのくらいあるのかは、読者の皆さんが１人１人、考えていくべきでしょう。それは人によっても違うはずです。

 

[FT]株価暴落、経済耐えられる：日本経済新聞 https://t.co/SCfqRhBnek

— 大原 達朗 Tatsuaki Ohara (@ohhara_cpa) March 25, 2021

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