これはおすすめの記事です。M&A下手な日本企業の中で、結果を残している企業について、簡潔にまとめています。ぜひ、リンク先から記事をご覧ください。

１点だけ、リクルートが、プランナーと実行者を統一すべし、としているのですが、これはまったく同感です。

少し分かりやすく説明します。

多くの場合、企業では、M&Aの検討を企画や社長室が担当し、買収後は、事業部門が担当します。これを言い出しっぺにやらせるべき、というのがリクルートの手法です。

これはあまりにも当然ですが、なぜか日本企業の多くは分業をしてしまっています。結果、誰が責任者かわからなくなり、失敗をしても、次に活かすこともできなくなっています。

M&Aの責任者は間違いなく社長です。いったい誰が対象会社の経営をするのか？というテーマがよく買収を検討されている企業ではテーマになりますが、適任者がいなければ、社長本人しかいません。その状況で社長がやらないのであれば、その企業で買収は不可能ですので、やめておいたほうがよいです。

このような原理原則をしっかり継続している企業がM&Aにも強いということだと感じています。M&Aにはリスクがあります。しかし、今、何もしないということにもリスクがあることをよく理解してください。

買収、売却のご相談をお受けする中で、今がベストのタイミングではないと判断し、しっかり時を待つ、準備を始める社長も増えています。真剣なご相談はいつでもお受けします。

【日曜経済講座】日本企業、海外企業買収で苦戦　日本電産、ＪＴ、リクルート…Ｍ＆Ａ巧者に学べ　経済本部長　吉田憲司 – 産経ニュース https://t.co/2DZUz9gp1D @Sankei_newsさんから

— 大原 達朗 Tatsuaki Ohara (@ohhara_cpa) 2018年1月7日

本誌は、M&Aを売り手、買い手、アドバイザーが三方良し、となるのが当たり前の世界の実現を目指しています。そのためには当事者が正しい情報を得て、安心して相談のできる場が必要です。その実現に向けて本誌は、日本M&Aアドバイザー協会で、以下のサービスやセミナーを提供しております。