プルータスがセカンドオピニオンサービスを始めるということです。
これは経産省、中小企業庁も推していることですから、自然でしょう。

しかし、そもそもセカンドオピニオンという用語はやや変で、仲介業者、FAの定義があいまいなまま、報酬の相場感が作られており、それを単純に前例踏襲している影響なのではないかと思っています。

以下の動画で、FAを含めたいわゆる専門家の定義、機能について解説していますので、ぜひご覧ください。
https://youtu.be/2b3UScC63-c?t=596

セカンドオピニオンではなく、売り手も買い手もM&Aの実務の概要を理解し、自分たちが主体となって、必要な部分を必要な専門家に頼りながら進めていくのが合理的です。

JMAA、日本M&Aアドバイザー協会では、M&A実務スキル養成講座では、M&Aアドバイザーの養成を目的として10年間以上提供しています。本講座を受講することにより、アドバイザーが何をするのか、を学ぶことができます。それはすなわち、M&Aの取引で何をすべきか、を学ぶことになりますので、自分で売りたい、買いたい、というかたにも絶好の内容となっています。

集合研修については、コロナの影響も勘案しつつ開催の可否を決めざるをえない部分がありますが、オンラインはコロナの影響なく開催できます。また、オンライン講座の場合には事前にインプット部分を動画で視聴いただきますので、繰り返し視聴もできます。事前に疑問点を明確にして、講師とのオンライン講義に参加することにより、疑問点を事前に明確にしたうえで、講義に参加できりメリットがあります。

https://www.jma-a.org/adviser/jma-k

自立した経営者たちが、専門家を有効活用してM&Aや事業承継を進めていくのが正しいかたちであると本誌は考えています。売るにしても、買うにしても、会社にとってはとても大きな経営判断です。業者に丸投げですべてがうまくいくはずはありません。

プルータス、中小M&Aに第三者意見提供：日本経済新聞 https://t.co/lSWwWTFTfK

— 大原 達朗 Tatsuaki Ohara (@ohhara_cpa) February 15, 2021

本誌は、M&Aを売り手、買い手、アドバイザーが三方良し、となるのが当たり前の世界の実現を目指しています。そのためには当事者が正しい情報を得て、安心して相談のできる場が必要です。その実現に向けて本誌は、日本M&Aアドバイザー協会で、以下のサービスやセミナーを提供しております。